長生きは程ほどにせい国のため
九年前の大学卒業五〇周年記念同期会での川柳コンクール入選作である。後ろめたい気持で生きているのは、自分だけでないなと感じた。同期会は消滅したが、約六割の同期生はまだ生き残っている。簡易生命表では、八三歳の小生は平均余命が約七年とある。なるべく世間に迷惑をかけずに生きたいものだ。
東銀退職後、外資系で八年、教師として一二年働き、その後一一年は社会保障制度のお陰で無為徒食の生活を享受できた。『日本人に生まれて、まあよかった』（平川祐弘）と感謝しつつ、死ねる気がする。同時に、このままでは将来世代に少なからぬツケを残し、食い逃げしたとの誹りを免れないのではと心配もしている。
嫌老社会の到来
一昨年末、川崎の介護施設で三人の老人が窓から投棄されるという事件が起きた。異常性格の若者が犯した特異な事件か、それとも介護にあたる人々は過酷な労働と低賃金で疲弊して使命感や誇りを失い、類似の事件が何時起きても不思議でない状況なのだろうか。
五木寛之は、昨年出版した『嫌老社会を超えて』で、老人への嫌悪感情が高まっていると警告した。首相官邸へドローンを飛ばし世間を騒がせた男がインターネットに載せたマンガに、彼は驚いたらしい。過剰高齢者対策として「老人駆除法」が施行され、若者たちは一人一万円の「処分」料を稼ぎ、政府は「間引き」で浮いた年金、医療費を出産、育児、教育費などに振り向け、出生率が劇的に高まるという筋書だ。「老人相互処刑制度」を描く筒井康隆『銀齢の果て』（新潮文庫）や、垣谷美雨『七十歳死亡法案、可決』（幻冬舎文庫）など職業作家による同工異曲の作品もすでに存在する。
頼りになるのは、やはり配偶者や子供たちと期待するのも危うい。下重暁子『家族という病』、島田祐巳『もう親を捨てるしかない』（いずれも幻冬舎）など、家族は虚構にすぎず、介護地獄に耐えるほどの恩を受けていないと割切り、子供は親を捨ててラクに生きろと説く本が、書店で平積みされている。
ＮＨＫも『私は家族を殺した』（2016/7/3）というＴＶ番組で、二週間に一度家族間介護殺人が起き、殺意を抱くも踏みとどまったと告白した介護者が四人に一人とのアンケート結果を紹介した。
嫌老意識はどの社会にもあるが、それがグロテスクな形で表面化し始めた背景は何か。
社会保障費用と世代間格差の拡大
二〇一四年度に税と社会保険料などで支払った社会保障給付費は一一二兆円と、過去最高を更新し、対ＧＤＰ比率は二四％であった。内訳は年金五四兆円、医療三六兆円、その他福祉分野二一兆円（内介護九兆円）である。財源中保険料は六五兆円、公費は四五兆円であった。
厚労省は社会保障給付金が毎年約三兆円増え、団塊世代が七五歳以上になる二〇二五年には一四九兆円、うち年金は六〇兆円、医療は五四兆円、介護は二〇兆円と予測する。
現役世代が負担する保険料では賄えず、将来世代の負担になる財政赤字で補填する事態を避けるために、消費税率を二五％以上に引上げよと小林慶一郎（慶応大）らは主張する。
世代間格差も大問題だ。生涯に政府へ支払う税金、社会保険料などの総負担額から、受け取る社会保障など総受益額を差し引いた「純負担額」について、「世代会計」を使い小黒一正（法政大）が計算したところ、六〇歳以上は四千万円の受益超過、八六年生まれ以降の世代は八千万円の支払い超で、その差は一億二千万円という。
また高齢者向けと子育て世代向け社会保障の比率は三対一という。これでは若者達が憤懣を抱くのも当然だ。
財政再建か経済成長か
今や国、地方政府、社会保障基金の合計である一般政府債務残高は一二〇〇兆円を超え、対ＧＤＰ比二・五倍と先進国中最悪だ。今後も政府債務が膨張を続ければ、国民は増税に備えて消費を抑え、経済は低迷、税収減、債務膨張の悪循環に陥り、国債暴落、年金削減、医療サービス低下など「ギリシャ的悲劇」が到来すると財政再建派は警告する。
しかし国民は景気腰折れを懸念し、二〇一九年一〇月への消費税増税再延期を支持した。名目利子率より名目成長率が高ければ、政府債務が増えても対ＧＤＰ比率を発散させずに済むというドーマーの定理があるではないかと。
アベノミクスでは、二〇年続いたデフレ状態からの脱却が最優先課題である。黒田日銀も二％のインフレ目標をたて、国債の大量買入れで物価上昇期待を醸成し、実質金利低下による民間投資促進と経済成長実現を目指した。しかし石油価格の下落、中国バブル崩壊などの影響もあり、物価や成長率は低迷している。
日銀は国債残高の三四％を保有するに至ったが、積みあがった日銀当座預金を梃にした銀行貸出は増えず、企業も内部留保を三月末で三六六兆円持ちながら投資に慎重だ。
少子高齢化・成熟経済の下では、身を切る覚悟で増税と社会保障削減を受け入れる他ないのか。
現役・将来世代に希望を
停滞する社会では人々は余裕を失い、世代間の対立の激化、家族や社会の連帯の崩壊を止めるのは難しい。賢者五木は、老人に自然の摂理に沿った死生観、精神的・経済的な自立を求め、余裕あれば年金を辞退、選挙権も自発的に返上せよと説く。しかし現実には既得権死守、「あとは野となれ山となれ（本文表題）」が多くの老人の本音だろう。
政治家たちも高投票率の高齢者の意向に逆らう勇気はない。若い世代の利益を守るために、政治学者たちは、①世代別選挙区、②未成年者に選挙権付与、親が代理投票、③平均余命比例投票権などを提案するが、まだ頭の体操に留る。
シルバー民主主義の帰結が財政破綻、経済の長期停滞だとすれば、若者たちの将来は暗い。しかし悲観は禁物だ。
今人工知能ＡＩ、ロボットなどが爆発的発展を遂げる新産業革命が進行中だ。先進国間で熾烈な競争が展開、米ＩＴ企業は年間約一兆円をＡＩ研究・開発に投資、日本もＧＤＰ六〇〇兆円達成計画の中で、官民一体で二〇二〇年までに三〇兆円の投入を計画しているという。
松田卓也（神戸大）ば、今後多くの分野で人間を超えるＡＩが出現し、二〇四五年頃には人類全体の知能に匹敵する超知能で科学技術が爆発的に進歩する技術的特異点（singularity）へ到達するとの専門家の予測を紹介している。
スパコン開発の天才斎藤元章は、日本には汎用人工知能、次世代スパコン開発に不可欠な要素技術が存在し、世界に先駆けて超ＡＩを実現できる可能性はまだあるという。この競争に勝ち残れば、日本の将来は明るい。
瘋癲老人真夏の白昼夢
「日銀は量的緩和で買取った国債を満期到来ごとに無利子永久債で借り換え、統合政府ベースで実質的に借金を消した。さらに経済成長のために、民間銀行が日銀当座預金にブタ積みしている国債売却代金を、国債の売り戻しでなく、建設国債発行で政府預金へ移し、それを原資に今後日本が生き残るためのプロジェクトへ投入する。青木泰樹（京大）は国債買切り政策と財政出動で、国債残高の解消、経済成長、巨額の日銀当座預金の残高減少を同時達成でき、インフレも制御できるという。
投資対象は、最先端のＡＩ、ロボットなどの研究開発・製品化を推進するほか、国土強靭化、安全保障強化などだ。
先端技術が生み出す付加価値で税収は拡大、全国民の生活を保障する基礎所得保障（ＢＩ）制度が導入され、行政や社会保障制度が抜本的に簡素化された。
技術開発・製品化に携わるエリート達が猛烈に働き、一般人達は「パンとサーカス」を楽しむが、少なからぬ人々は他者への貢献に生き甲斐を求めるようになり、日本的共助社会が出現するかもしれない。
一九三〇年にケインズが『孫の時代における経済的可能性』と題してマドリッドで唱えた「働く動機が貨幣的報酬よりは仕事自体から得られる満足感を求める社会」が到来しつつある。
我々も将来世代への財政的幼児虐待懸念から解放される。嬉しや！」